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「2016年度版『世界の映画情勢』
売上は微増微減の小康状態も
存在感がひと際目立つ中国市場 |
図表 「世界映画情勢 ２０１６」
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人口
（万人） |
映画
入場者
（万人） |
興行収入
（億円） |
年間入場回数 |
平均入場料
（円） |
スクリーン数 |
デジタルスクリーン数 |
製作本数 |
国産映画市場占有率 |
| 日本 |
126.7 |
166.6 |
2171 |
1.3 |
1303 |
3437 |
3408 |
1136
(*) |
55.4% |
| フラ
ンス |
66.4 |
205.3 |
1556 |
3.1 |
761 |
5741 |
5751 |
300 |
35.5% |
| 韓国 |
50.6 |
217.3 |
1425 |
4.3 |
655 |
2492 |
2492 |
269 |
52.2% |
| 英国 |
64.8 |
171.9 |
1976 |
2.7 |
1144 |
4026 |
3954 |
201 |
44.5% |
| ドイツ |
81.2 |
139.2 |
1369 |
1.17 |
983 |
4692 |
4692 |
236 |
27.5% |
| イタ
リア |
60.8 |
107.2 |
778 |
1.8 |
725 |
3852
(2014) |
3525 |
186 |
21.3% |
| スペイン |
46.4 |
94.6 |
669
|
2.0 |
714 |
3588 |
3302 |
254 |
19.2% |
| ロシア |
146.3 |
174.1 |
2912 |
1.2 |
437 |
4021 |
4021 |
121 |
17.4% |
| 中国 |
1375.0
|
1260.0
|
7086
|
0.9 |
562 |
31627 |
28968 |
686 |
61.6% |
| インド |
1292.7
|
2016.0
|
1560
|
1.6 |
81 |
11100 |
2690 |
1966 |
85% |
| アメ
リカ |
321.4 |
1197.0 |
10497 |
3.7 |
874 |
40547 |
39438 |
791 |
88.8% |
| EU |
508.2
|
976.5
|
7311
|
1.9 |
780 |
30621 |
29075 |
1593 |
26.1%
(**) |
(*) 公開数
(**)ヨーロッパ映画公開数
換算レート2016.09.02現在)
1ユーロ ＝117円、1＄＝104円
出典：CNC Bilan 2016
Cannes Festival FOCUS 2016
映連統計 2016
恒例の世界映画情勢2016年度版をまとめた。
これは、2015年における欧州を中心とする映画統計である。
世界の映画界は微増微減の小康状態が続き、例外的に中国の存在感がひと際目立つ。
この統計は、フランスのCNC（国立映画センター）とカンヌ映画祭見本市の刊行物を基にし、日本統計は大手映画会社の連合体、日本映画製作者連盟（映連）の統計による。
毎年5月、世界最大の映画祭、カンヌ国際映画祭が催される。CNC統計は文化大臣出席のもと、この時期にお披露目される。CNCはカンヌ映画祭の上部組織で、毎年、この映画祭に助成をしている。450人の職員を有する全国組織で、統計部門も持ち、すべての統計と映画白書がカンヌで出そろい、フランス映画の今が分かる。発表時期が5月のために統計は遅れ気味である。
統計には映画の盛んな欧州、そして米中などの大国、アジアからはCNCの助成組織を研究し、立ち上げられた官製の映画組織「KOFIC」を持つ韓国と取り上げる。
フランスを中心に現況を見ていく。欧州は元来、米国映画が強く、国産映画市場占有率ではどの国も低水準にあえいでいる。フランスは35.5％と全市場の約１／３、これでも、欧州地域では一番なのだ。ほかの国々、ドイツ、スペイン、イタリアなどの優秀な映画国はほぼ20％台と、自国映画産業が非常に弱い。
フランスが何とか面目を保つのは、CNCの助成があるからだ。テレビ会社の拠出金が7割を占めるCNCの予算は年間1000億円だが、テレビと映画の共働関係が非常に成功している好例である。
日本には国家による映画助成組織がなく、民間の映画会社中心である。唯一、大きな組織として映連があり、統計の算出も、入場者、興行収入、スクリーン数に限られ、到底、CNCの組織力には及ばない。聞くところによれば、統計担当者は1人とのこと。ただし、発表は1月下旬となっている。
日本の映画市場は、入場者が1億6600万人、興行収入は2000億円強の状態がここ数年続いている。
年間入場回数も1.3回と世界的に見ても極めて低水準で、映画館はシルバー、レディースで占められている。
稼ぎ頭は、学校の休暇時期に公開されるアニメものである。映画の企画自体が幼児化し、映画館に足を運ばない男性層に言わせれば、「見たい作品がない」ということになる。
ただし、興行収入は米国、中国、ロシアに次ぎ、収入自体は悪くない。しかし、その収入は映画会社のものであり、日本映界全体を潤しているわけではない。ここが日本映画界の問題点である。若手監督や脚本家、そして、映画保存などの文化への寄与は極めて貧弱だ。
平均入場料の項に注目してほしい。各国と日本との料金のあまりの違いに驚かされるであろう。日本の平均入場料は1303円、世界一の映画大国である米国は874円、映画助成制度が進んだフランスは761円、CNCシステムを研究した韓国は655円、アジアの大国中国は652円、そして、信じがたい安さはインドの81円である。
世界的に見て入場料金は円換算で３けたであり、日本のそれは際立って高い。ただし、英国も4けたであるが、いろいろ聞き取り調査をしたところ、どうも英国全体の物価高が原因と考えられる。
日本では正規料金が1800円、学生料金が1500円と異常な高さだ。入場料を払い観映する人々にとり高すぎる。これは、映画会社が入場料金アップで経営の帳尻を合わせた結果である。
わが国の入場者数がなかなか1億6000万人台を超えない原因はここにある。例えば、学生料金500円、シルバー800円の料金設定にすれば、観客数の増加につながる考えもある。この可能性に映画会社は賭けてみてはどうだろうか。
映像新聞2016年10月17日掲載号より転載
《了》
中川洋吉・映画評論家
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